採用力の低い不動産会社の共通点とは？成功のためのポイントもご紹介

シェア

Tweet

不動産会社の中には「求人募集をかけているのに応募がこない」「応募は来るが採用までつながらない」という課題をもっている会社も多いのではないでしょうか。

不動産会社にとって採用は継続的な課題であり、これをどうにかしなければ生き残っていくことはできません。

今回は、採用力の低い会社の共通点と採用がうまくいくためのポイントについて解説します。

不動産会社は常に人手不足

不動産会社、特に地方の中小不動産屋は人手不足と言われています。

理由として、不動産業界は入れ替わりの激しい業界であるという事があり、経験を積んで独立する人もいれば大手の会社へのキャリアアップを図る人も多く、人を常に補充しなければいけないのが現状です。

人に依存した、いわゆる属人的な仕事も多いので、ある程度能力をもった人でないと雇えないということもあります。

採用力に力を入れ、人材の確保を行っていかなければ会社として存続していくことはできません。

しかし、人手不足もあり、なかなかそこまで手が回らず「とりあえず募集だけかけている」「募集はかけているけど応募がこない」という会社が多く存在しています。

不動産会社の採用がうまくいかない理由

採用力を上げる前にまず、なぜうまくいっていないのかを考える必要があります。

ここで、採用がうまくいかない不動産会社の共通点について見ていきましょう。

求人広告の文言がありきたり

応募が来ない理由は求人広告にある事が多いです。

求人サイトごとに求人のテンプレートが用意されており、これをそのまま利用している会社もありますが、それではありきたりで何の良さも伝わりません。

自社の強み、アピールポイントが伝わるようなキャッチフレーズを考え、自社ならではの色を出していきましょう。

注意点として高収入や休みの多さを売りにする会社は嫌厭されがちなので、気をつけましょう。

ホームページに顔が掲載されていない

スタッフの写真や社長の写真がホームページに掲載されていない会社は応募が来づらい傾向にあります。

求人を見つけた求職者はほぼ必ず会社のホームページを訪れます。

ホームページは会社の顔であり、これを見るだけで会社の大体の雰囲気が掴めることもあります。

しかし、共に働くかもしれない人たちの顔がわからなければ働くイメージが掴めません。

スタッフが多く難しいようであればせめて社長や採用担当の顔写真くらいは載せるようにしましょう。

求職者への対応が遅い

採用力の低い会社の中には、応募はくるのに採用につながらない会社があります。

そういった会社のパターンとして、選考を行っている間に他の会社に取られてしまう場合や求職者の志望意欲がなくなってしまう場合があります。

どちらも次の選考の連絡や選考結果の通知が遅いことが主な理由です。

始めは温度感も高かったのに、会社側の対応で採用に対する真剣度が分かり、やる気が失せてしまうのです。

直後とはいかずともせめて翌日には連絡をするようにしましょう。

求めるレベルが高すぎる

中途社員の採用では即戦力となる人材を求めています。

特に中小の不動産会社は人手が不足しているので、様々な業務を任せられる優れた人材を取りたいと望んでいます。

しかし、考えてみてください。

そんな経験もあって資格ももっていてスキルもあるという人はすでに大手に勤めているか、独立しています。

理想が高くなる気持ちも分かりますが、高望みしすぎると「応募はたくさん来るけれど採用0」という結果になってしまうので注意が必要です。

不動産会社が求人募集で成功する方法

ではどうすれば中小の不動産会社でも採用力を上げる事ができるのでしょうか。

以下、採用力を上げるためのポイントを4つご紹介します。

採用したい人物像を明確にする

まずは採用したい人物像を明確にしましょう。

「どういった業務を任せたいのか」「どういうスキルが必要なのか」「なぜそういった人が欲しいのか」など細かく考えます。

その時に意識して欲しいのが、「最低限譲れないラインを設定する」ということです。

これをクリアしている人なら取ってもいいというラインを決めれば、高望みすることもなく採用がかなり楽になります。

内容をある程度募集要項にも反映させることで、自分でこの条件に一致していないと思う人は応募して来なくなるので、応募者の質がある程度保証されるというメリットもあります。

競合調査を行う

同じ都道府県にある同じ業態の会社が出している求人情報は必ずチェックするようにしましょう。

自社と同じような募集をかけている場合、ライバルとなります。

給与や待遇面はどうか、アピールポイントは何かを確認し、自社と見比べます。

勝てないようであれば応募数は減るので、何か対策を講じなければいけません。

自社を客観的に知るためにも他社と比較することは重要なのです。

求人媒体を選定する

業界や地域によって求人媒体も変わってくるかと思いますが、競合の会社がどの媒体を利用しているのか調査することも効果的です。

理由は、求人条件や会社の特徴によって競合の多い媒体に求人を出しても反応が出ない可能性があるからです。

求人条件がよければどんな媒体でも反応は増えると思いますが、条件が他と比べて劣っているようなら競合の少ない媒体を利用するのも一つの手です。

また、欲しい人材に近い人が利用している媒体なのかも判断の基準になります。

まとめ

採用問題は地方の不動産会社が常に抱えている課題です。

そして採用がうまくいかない会社にも理由があります。

何が原因なのかを把握し、どうすれば求人応募が集まるのかを考えてみてください。